エステサロン開業の流れを徹底解説|資金・準備・集客すべてわかる!
エステティシャンとして培った技術や美容への情熱を活かして、自分のサロンを開業したいと考える人も多いでしょう。
とはいえ、資金の準備や集客、各種手続きなど初めてだと何から始めれば良いかわからないものです。
しかし、開業までの流れやポイントを事前に押さえておけば、未経験者でもエステサロンを成功させることは十分可能です。
本記事では、初心者が迷わないように、エステサロン開業までの道のりを7つのステップに沿って詳しく解説します。
また、必要な資格・手続き、資金計画、集客のコツから、失敗しないためのポイントまで、開業前に知っておくべき知識を網羅しました。
この記事の重要なポイント3つ
- 明確なコンセプトと計画でエステサロン開業の失敗の可能性を減らせる
- 自己資金を確保し、公的融資や補助金を活用して、無理のない開業資金計画を組むことが大切
- SNS活用(特にInstagram)や口コミ促進策を駆使し、オープン時からお客様を呼び込み、リピーターに繋げることが成功の鍵
それでは、開業に向けた具体的なステップとポイントを1つずつ見ていきましょう。
エステサロンの開業の流れ|最初にやるべき7つのステップ

まずは、エステサロン開業の流れを解説します。
- コンセプトを明確にする
- 市場調査と競合分析を行う
- 事業計画を立てる
- 物件探し(自宅・マンション・テナント)
- 内装・機材・備品を準備
- 届出・資格・保険などの手続き
- 集客・ブランディングを始める
それでは詳しく解説します。
STEP1:コンセプトを明確にする
エステサロン開業の第一歩は、コンセプト(基本理念)を明確に定めることです。
最初に、自分が「誰に(ターゲット層)」「何を(施術メニュー)」「いくらで(価格帯)」提供するのかを具体的にイメージします。
コンセプトを決める理由は、競合がひしめく中で選ばれるサロンになるためには、自分の得意分野とお客様のニーズを一致させて差別化を図る必要があるからです。
例えば、アロママッサージが得意なら「仕事で疲れた30代女性向けのリラックスアロマサロン」といったようにターゲットとサービスを絞り込むと、お店の魅力が伝わりやすくなります。
明確なコンセプトが決まれば、メニュー内容から内装、広告戦略まで一貫性が生まれます。まずは理想の顧客像と提供サービスを書き出し、自分のサロンの軸を言語化してみましょう。
STEP2:市場調査と競合分析を行う
市場調査と競合分析も欠かさず行いましょう。
出店予定エリアの人口層やニーズを把握し、周辺にある同業のエステサロンがどんな特徴を持っているか調べます。
競合のメニュー内容や料金設定、サービスの強み、集客方法(例:クーポン施策やSNS活用)などを比較することで、自分のサロンが打ち出すべき差別化ポイントが見えてきます。
周囲の状況を知らずに開業すると、価格が高すぎてお客様が来なかったり、逆に安くし過ぎて利益が出ないなどのリスクがあるためです。
開業前に最低でも5店舗以上の競合をリサーチし、特徴をリストアップしてみてください。
リサーチする際は、ホットペッパーやインスタグラムで「地域✖️エステ」で検索すると複数件ヒットするはずです。
STEP3:事業計画を立てる
事業計画をしっかり立てることも開業準備の重要なステップです。
設備購入費や物件費などの開業資金が総額いくら必要か、月々の売上・経費がどれくらい発生するか、初期投資を回収するまでの期間(損益分岐点)がどのくらいになるかを具体的に算出します。
数字に基づいた計画がないと資金繰りで行き詰まったり、目標のないまま運営してしまったりする恐れがあるためです。
例えば、「開業資金が200万円で月々の固定費が20万円、客単価が5,000円であれば、毎月最低でも40名の来客が必要」という具合に、シミュレーションを行います。
このように事前に計画を立てておけば、何ヶ月で黒字化できるかが見通せ、経営の指針が明確になります。
また、事業計画書は金融機関から融資を受ける際や助成金の申請時にも必要となるため、しっかり書面にまとめておきましょう。
STEP4:物件探し(自宅・マンション・テナント)
開業場所もエステサロン開業の成功に関わる大きなポイントです。
自宅で開業するか、賃貸マンションの一室を借りるか、それとも路面店(テナント)を構えるかによって、初期費用やリスクが大きく異なります。
| 項目 | メリット | デメリット |
|---|---|---|
| 自宅 | ・物件取得費が不要で、初期費用を最小限に抑えられる ・物件取得費が不要で、初期費用を最小限に抑えられる | ・自宅が賃貸の場合、契約内容でエステサロン利用が許可されているかの事前確認が必要 ・自宅を公開するため、プライバシー面で懸念がある |
| マンション | 自宅を公開しなくて済むため、プライバシー面で安心 | ・敷金・礼金などの契約費用が発生する。 ・毎月の家賃が発生する |
| テナント | ・商業ビルや路面店の場合、通行人から認知されやすく、集客しやすい。 ・立地によっては、高い集客効果が期待できる。 | ・内装工事や看板設置などに、まとまった資金が必要となる。 ・家賃や初期費用が他のスタイルより高額になりやすい。 |
このように各スタイルにメリット・デメリットがあるため、資金状況や目指すサロンの規模感に応じて適切な物件を選びましょう。
まずは無理のない範囲で始め、軌道に乗ったらステップアップするのも一つの戦略です。
STEP5:内装・機材・備品を準備
サロンの内装や設備を整えることも集客に直結する大切な準備です。
お客様がリラックスできる空間づくりを意識し、施術ベッドやタオル、スチーマーなど必要な機材・備品を揃えていきます。
エステサロンでは技術だけでなく空間の雰囲気もサービスの一部です。
照明の明るさや香り、室温、BGMなど細かな演出次第で、お客様の満足度は大きく変わります。
例えば、壁紙に落ち着いた色味を選び、アロマディフューザーで心地よい香りを漂わせるだけでもリラックス効果が高まります。
また、玄関から施術室までスムーズに案内できる動線を確保すれば、初めて来店した方でも安心感を持てるでしょう。
逆に雑然とした待合スペースや不潔な備品があると、それだけでリピート率が下がってしまいます。
空間づくりによってサロンの印象は大きく左右されるため、内装デザインや配置にも妥協せず取り組むことが重要です。
STEP6:届出・資格・保険などの手続き
エステサロンの開業が近づいてきたら、各種届出や手続きを確実に行いましょう。
まず、税務署へ「個人事業の開業届」を提出する必要があります(ただし開業届は出さなくても罰則等はない)。
提供するメニューによっては保健所への確認・届出が必要になる場合があります。
例えば、美容師免許が必要な顔剃り等のサービスを扱う場合は美容所開設届の提出が求められますが、アロマトリートメントや痩身エステなど一般的なエステ施術であれば許可は不要です。
資格については国家資格こそ不要ですが、民間のエステ資格を持っていればお客様への信頼度アップにつながります。
STEP7:集客・ブランディングを始める
無事にエステサロンを開業できたら、集客とブランディングの活動を始めましょう。
お店を構えただけではお客様は来てくれないため、SNSやウェブを活用した積極的な情報発信が不可欠です。
特に美容業界ではInstagramなどビジュアルで訴求しやすいSNSが集客に有効なので、準備段階からサロンのアカウントを開設し、コンセプトや施術の様子を投稿してフォロワーを増やしておくと良いでしょう。
あわせて、Googleビジネスプロフィール(旧Googleマイビジネス)に店舗情報を登録しておけば、周辺地域のユーザーにサロンを見つけてもらいやすくなります。
チラシ配布やプレオープンの招待なども活用しながら、事前にお店の存在を知ってもらう努力をしましょう。
例えば、内装準備の様子をSNSで公開して「○月○日に新規オープンします!」と告知すれば、友人知人の口コミで少しずつ認知が広がります。
また、開業後も定期的にSNS発信を続け、お客様のビフォーアフター写真(許可を得て掲載)やキャンペーン情報を載せることで、新規集客と既存客のリピート双方に効果があります。
こうしたブランディング施策を地道に継続することで、口コミが広がる導線を構築できます。集客は開業後に慌てて始めるのではなく、開業前から計画的に準備しておきましょう。
エステサロンの開業に必要な資格・届出・許可まとめ

エステサロンの開業には、基本的に資格等は必要なく、未経験でも気軽に出展できるのが特徴です。
しかしながら、持っておくと信頼性が高まり、顧客の集客アップにつながる資格等もあります。
ここからは、エステサロンの開業に必要な資格・届出・許可について解説します。
エステサロン開業に資格は必要ない
エステサロンの開業自体に必要な国家資格はありません。
ただし、お客様から選ばれるサロンになるためには、エステティシャンとしての知識・技術を証明する資格を取得しておくことが大きな強みになります。
例えば、CIDESCO(シデスコ)という国際ライセンスや、AEA認定エステティシャン(日本エステティック業協会の資格)などは業界で権威ある資格として知られています。
こうした資格は難易度が高い分、取得してサロンに掲示することで「安心して任せられるプロがいるお店」という信頼感を与えることができます。
実際、資格保有者が在籍しているサロンはそれだけで他店との差別化にもなり、新規集客やリピーター獲得にプラスに働くでしょう。
エステサロン開業にあたり必須ではないものの、余裕があれば事前に関連資格の取得にチャレンジしてみる価値は十分あります。
開業時に必要な主な届出
エステサロンを開業する際に必要な主な届出を整理しましょう。
- 税務署へ開業届を提出する
- 保健所への確認・届出を行う
- 店舗看板に関する自治体の確認
保健所への確認ですが、前述の通り提供メニューに国家資格を要する施術が含まれる場合のみ届け出が必要ですが、ほとんどのエステサロンでは不要です。
また、店舗の看板を出す場合、地域によっては屋外広告物として事前に許可申請や届出が必要なケースがあります。
特に大きな看板を設置する際は地元自治体の条例を確認し、必要があれば所定の手続きを踏みましょう。
問い合わせ先は「自治体名×屋外広告物」と検索すれば、問い合わせ先が出てきます。
エステサロン開業前に加入しておくべき保険
保険についても開業前にチェックしておきましょう。
エステサロンでは、お客様の肌トラブルや機器による火傷など、万一の事故が起こる可能性があります。
その際、適切な保険に加入していれば、被害に対する賠償責任を果たすことができ、経営者の負担も軽減できます。
施術中にお客様をケガさせてしまった場合や、預かった持ち物を破損させてしまった場合などに備える損害賠償責任保険への加入がおすすめです。
また、お店の設備や内装が火災・水漏れなどで被害を受けた場合に備える店舗総合保険なども検討すると安心でしょう。
保険料は月々数千円程度から契約できますので、リスク管理の一環として開業前に加入を済ませておくことを強くおすすめします。
エステサロンの開業にかかる費用相場

ここからは、エステサロンの開業にかかる費用相場を紹介します。
| 開業スタイル | 初期費用の目安 | 主な内訳・特徴 |
|---|---|---|
| 自宅サロン | 約20〜50万円 | ベッド・タオル等の備品中心。物件費用ゼロで低コスト。 |
| 賃貸マンションサロン | 約50〜150万円 | 敷金礼金など賃貸契約費や内装費、看板代等。出店コスト中程度。 |
| テナントサロン | 約200〜500万円 | 造作工事・本格設備・広告費を含む。高額だが集客力・ブランド力大。 |
自宅サロン開業の費用目安
自宅の一室を利用してサロンを開業する場合、初期費用は比較的抑えられ、約20〜50万円程度で始めることができます。
主な支出は施術用ベッドやタオル類、スチーマーなどの基本備品の購入費くらいで、物件取得費や家賃がかからない分大幅なコストダウンになります。
50万円に達するケースは、高品質な美容機器を導入したり、部屋の模様替え・リフォームを行ってよりサロンらしい空間に仕上げる場合です。
中古の機材や手持ちの家具を活用すればさらに費用を抑えることも可能です。
低コストで始められる自宅サロンは、開業のハードルを下げる大きな魅力と言えるでしょう。
マンションサロン開業の費用目安
自宅とは別に賃貸マンションを借りて開業する場合、初期費用は約50〜150万円が一つの目安です。
この中には物件の敷金・礼金・前家賃など契約時に必要な費用が含まれ、立地や物件規模によっては契約だけで数十万円かかることもあります。
また、部屋をサロン仕様に整えるための簡単な内装工事やインテリア購入費、玄関への看板設置費用なども発生します。
例えば家賃7万円の部屋を借りると仮定すると、敷金礼金で20〜30万円、内装や備品に50万円程度使えば、合計80万円前後で開業できる計算です(物件や設備次第でもちろん変動します)。
一方でもっとこだわれば150万円近くかかるケースもあります。
コストを抑えたい場合は敷金礼金の少ない物件を探したり、内装を最低限のシンプルなものにする、家具は中古品を探すなどの工夫をしましょう。
テナントサロン開業の費用目安
商業テナントや路面店で店舗サロンを構える場合、初期費用は約200〜500万円と他のプランと比べて大きく変わります。
物件取得の際に高額な保証金・敷金(物件によっては家賃の6〜12ヶ月分など)が必要になるだけでなく、スケルトン物件を1からサロン仕様に内装工事するとなれば100万円単位の費用がかかります。
施術ベッドや機器も複数台導入したり、高級感のあるインテリアを揃えたりすれば設備投資額も増えます。
実際、テナントサロン開業には300〜600万円程度を用意する例が多く、都市部では500万円でも足りないケースもあるほどです。
例えば家賃15万円の物件なら契約時に90万円前後、内装工事に200万円、機材や家具に100万円、広告費に30万円、といった具合に合計で400万円超になる計算です。
これだけの投資をする分、駅近や商店街など好立地で知名度を上げやすく、高単価メニューで売上を伸ばせる可能性があるのも事実です。
ハイリスク・ハイリターンのスタイルと言えるため、資金に余裕があり早期に大きく展開したい場合に検討すると良いでしょう。
エステサロンの開業時に使える資金調達の方法

ここからは、エステサロン開業に使える資金調達方法や、自己資金と資金調達比率の考え方について解説していきます。
自己資金の理想的な割合
自己資金と資金調達の比率についてですが、総資金の30〜50%を自己資金で用意できるのが理想的です。
金融機関の創業融資では、希望額の3〜5割程度の自己資金を持っていることが審査通過の目安になっています。
例えば開業資金500万円が必要なら、そのうち最低でも150万円以上は自己資金で賄える状態が望ましいということです。
自己資金が少ないと「計画性に欠ける」と判断されたり、返済が苦しくなるリスクが高いと見なされ融資が下りにくくなります。
逆に自己資金が多いほど創業後の運転資金にも余裕が生まれます。
できれば総予算の3〜5割を貯蓄などで確保し、不足分を融資や親族からの借入で補う形が、堅実で融資も受けやすい資金計画と言えるでしょう。
日本政策金融公庫の創業融資
エステサロン開業資金の調達で多くの人が利用しているのが、日本政策金融公庫(日本公庫)の創業融資です。
政府系金融機関である日本公庫は、新規開業を支援するさまざまな制度を用意しており、民間銀行に比べて創業時に融資を受けやすいのが特徴です。
なかでも「新規開業・スタートアップ支援資金」は、女性や35歳未満の若者、55歳以上のシニアといった起業家を優遇する枠があり、無担保・無保証人での融資も相談可能です。
つまり、不動産担保や第三者保証人がいなくても借りられる可能性が高く、誰にも頼られない方で日本公庫であれば仮あられる可能性があります。
しっかり準備すれば、エステサロンのような小規模サービス業でも創業融資を受けてスタートダッシュを切ることも十分可能です。
助成金・補助金の活用方法
助成金・補助金を活用して開業資金の一部をまかなう方法もあります。
代表的なものに、中小企業庁管轄の「小規模事業者持続化補助金」があります。
これは販路開拓や集客に関する費用の2/3を補助してくれる制度で、上限額は原則50万円(条件により最大100万円)です。
以下のような発注費用に活用できます。
- チラシ作成
- ウェブサイト制作
- 広告掲載費用
また、各自治体でも独自の創業支援補助金や創業助成金を用意している場合があります。
例えば東京都では「創業助成事業」という制度があり、要件を満たせば100万〜300万円もの返済不要の資金を受け取ることができます。
これら補助金は基本的に応募制で、事業計画書の提出や審査を経て採択される必要があります。
書類準備や計画策定に時間を要するため、開業の半年以上前から情報収集と申請準備を始めるのが理想です。
スケジュールに余裕を持ってチャレンジすれば、開業後の資金繰りがぐっと楽になりますので、使える制度は積極的に活用しましょう。
エステサロンを開業した場合の月収・年収目安

エステサロン経営で「実際どれくらい儲かるのか」「小規模で月100万円を目指せるか」については、サロンの規模と経営努力に大きく左右されます。
| 規模の目安 | 月収(利益)目標 | 年収目安 | 内容 |
|---|---|---|---|
| 自宅サロン | 月30万円 | 年360万円前後 | 一人運営の小規模サロンが最初に目指すべき現実的なライン |
| マンションサロン | 月50万円以上 | 年600万円以上 | 高単価メニューや物販導入、高いリピート率で達成可能な水準 |
| テナントサロン | 月100万円~200万円以上 | 年1200万円以上 | 安定した集客・仕組み化と高単価戦略が重要 |
これはあくまでも規模感による予想収支で、自宅サロンやマンションサロンでもやり方さえ工夫すれば月収100万円も夢ではありません。
利益を増やすためには、とにかくリピーターを確保することが大切です。
SNSやチラシなどで新規顧客を獲得したら、以下の施策を試してリピーターを確保しましょう。
- 回数券の導入
- 次回予約割引の提供
- ポイントカードの導入
このような工夫をすることで、利益を最大化できるはずです。
エステサロン開業で失敗しないためのポイント
開業準備を始めると、メニュー価格や店舗設定などやることが多すぎて混乱しがちです。
しかしながら、以下の3つのポイントを理解しておくことで、失敗する確率を大きく減らせます。
- 無理な初期投資をしない
- 集客導線を開業前から設計する
- リピーターを育てる仕組みづくり
それでは詳しく解説します。
無理な初期投資をしない
無理な初期投資を避けることは、開業初期に特に重要なポイントです。
夢のサロンを形にしようと気合が入るあまり、高級な内装や最新マシンを開業時に一気に揃えたくなる気持ちもわかります。
しかし、開業直後はまだ収入が不確定な状態で、ここで貯金や借入を使い果たしてしまうと、運転資金が足りなくなって早期閉店のリスクもあります。
「高級感よりも継続性」を意識し、最初は最低限の投資に留めて、事業が軌道に乗ってから設備を充実させていくのがおすすめです。
例えば、内装も最初はシンプルにまとめ、収益が出たら順次リフォームを行う、マシンもレンタルや中古活用で安く抑えるなどの工夫ができます。
開業後数ヶ月は赤字になるケースが多いので、その期間を乗り切るための運転資金を確保しておくことが何より重要です。
「最初から全部揃えなくても良い」と割り切り、身の丈に合ったスタートを切りましょう。
集客導線を開業前から設計する
新規顧客を集客する導線は、開業前から作っておきましょう。
具体的には、SNS(Instagram等)の運用やLINE公式アカウントの開設、口コミで人脈を広げる準備などを挙げられます。
例えば、開業の数ヶ月前からInstagramで美容情報や開業準備の様子を発信してフォロワーを集めておけば、オープン時に「行ってみたい」と思ってくれる見込み客を確保できます。
また、ホットペッパービューティーなど予約サイトへの掲載を検討する場合も、開業日に予約が入るよう事前にページを公開しておくことが大切です。
要は、「オープンしたら集客する」ではなく「集客してからオープンする」くらいの意識が大切です。
自分のサロンの強みを打ち出した集客導線を早めに設計し、オープン初日から予約が入っている状態を目指しましょう。
エステサロンのインスタ集客に関しては、以下の記事で詳しく解説しています。
リピーターを育てる仕組みづくり
リピーターを育てる仕組みを作りましょう。
前述したように、エステサロン経営ではリピーターこそが安定収益のカギです。
定番の方法はポイントカードや次回予約割引です。
例えば、来店毎にスタンプを押して10個貯まったら施術1回サービス、あるいは「次回予約して帰ったお客様には〇%オフ」を提供すれば、再来店の動機になります。
また、LINEやメールで定期的にフォローメッセージを送り、新メニューやキャンペーン情報を知らせるのも効果的です。
ただし送りすぎは逆効果なので、季節の挨拶や役立つ美容情報と絡めて適度な頻度で発信しましょう。
インスタグラムを中心とするコンサル・運用代行サービスを提供しているアクシスワンでは、エステサロン開業から軌道に乗せるべく「SNS運用サービス」を提供しています。
900以上のサロンを支援してきた弊社だからこそできる実践的で効果的な集客支援を通じて、「経営だけに専念できる環境」を提供します。
これまでのサロン支援の成功事例やサービスについては、こちらをご確認ください。
900以上の美容サロンの支援してきた
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エステサロン開業の関するよくある質問
ここからは、エステサロンの開業に関するよくある質問を紹介します。
- エステサロン未経験からでも開業できる?
- エステサロンの求人はなにで行えばいい?
エステサロン未経験からでも開業できる?
未経験でもエステサロン開業は可能です。
というのも、技術はスクールやセミナーで後から十分習得できすし、集客はSNS(特にInstagram)を駆使すれば集客につなげられるからです。
SNSについては、Instagramを利用すれば地域のターゲットに無料で認知してもらうこともできるので、お金をかけなくても新規顧客の獲得が可能です。
エステサロンの求人はなにで行えばいい?
手軽に無料で求人を出したい方は、Indeedがおすすめです。
Indeedには無料で求人掲載ができる機能があり、登録すればすぐにエステサロンの求人を出せます。
それ以外にも、開業前にSNSで従業員を募集するのも一つの手です。
まとめ
エステサロンの開業は、まさに自分の夢を形にする大きな一歩です。
成功のために重要なのは、「計画・資金・集客」の3本柱をバランスよく考えることです。
念入りな市場調査に基づいたコンセプトづくりと事業計画(計画)、自己資金の確保と融資・補助金の活用(資金)、そしてSNSや口コミを駆使したお客様獲得とリピーター育成(集客)。
この三位一体がしっかり機能すれば、未経験からでも着実にエステサロンを開業して軌道に乗せることができるでしょう。
大変なこともありますが、準備を重ねてオープンの日を迎えたとき、自分の理想の空間でお客様を迎え喜んでいただける喜びは何にも代え難いものです。
ぜひ本記事の内容を参考に、リスクに備えた賢い開業戦略で夢のエステサロン開業を実現してください。